今回取り上げるのは、箱根・小田原エリアの結婚式場が加盟している、一般社団法人かながわ西結婚推進協議会です。新型コロナウイルス対策のために式場どうしの連携が注目される今、以前から式場ごとの「点」ではなく「面」として発信していた神奈川県西部では、どのような取り組みが生まれているのでしょうか。 かながわ西結婚推進協議会に加盟しているヒルトン小田原リゾート＆スパのウエディングプランナーであり、協議会のメンバーとしても活動されている浜田友里菜さんに、協議会の活動についてお話をうかがいました。

結婚の“今”と“未来“を考えるメディア「結婚あした研究所」が誕生してから、今日で3年を迎えました。 これも、いつも読んでくださっている皆様のおかげです。本当にありがとうございます！ 3周年を記念して2019年9月1日～2020年8月31日の直近1年間に公開された記事の中で最も読まれた記事を集計、ランキングにしました。既に読んでいただいた記事も、読み逃した記事も、この機会にぜひ読んでみてくださいね。

今回取り上げるのは、ホテル・レストラン業界の専門誌「週刊ホテルレストラン」（以下、「HOTERES（ホテレス）」）です。ホテルの機能である宿泊、宴会、披露宴だけでなく、最近ではホテルが地域で担う役割にも目を向けています。 コロナ禍でも毎週発行を続けてきたHOTERESは、苦戦を強いられる業界にどのような発信をしているのでしょうか。HOTERESの発行元である株式会社オータパブリケイションズ 執行役員 山下裕乃さんに、お話をうかがいました。

今回取り上げるのは、業界向けの経営情報誌「Wedding Journal（ウェディングジャーナル）」です。「ウェディング業界に“いい風”を吹かせます」と掲げた2009年の創刊号以来、経営者から現場スタッフまで幅広い読者に役立つ情報を提供してきました。 ウェディングジャーナルの特徴は、一つのテーマを深掘りすること。2020年2月25日号からは新型コロナウイルス感染症による業界への影響の特集を開始し、その後も連続して新型コロナウイルスの影響と今後の結婚式のあり方を取り上げています。 刻々と情勢が変化するなか、ウェディングジャーナルでは何を目指して情報発信を続けているのでしょうか。前職の頃からウェディング業界で18年にわたって記者を続け、ウェディングジャーナルに創刊から携わっている後藤祐一さんにお話をうかがいました。

このページでは、「安心安全な結婚式」の新たな取り組みを一覧にし、随時ご紹介していきます。 カップルにとっても、ウエディング業界にとっても、結婚式に関わる皆さんの結婚式が幸せいっぱいな式になりますように。

今回取り上げるのは、公益社団法人 日本ブライダル文化振興協会（以下、BIA）です。ブライダル業界に新型コロナウイルス感染症の影響が生じると、BIAは2月後半から行政機関とのやりとりを続け、5月14日には結婚式場業「新型コロナウイルス感染拡大防止ガイドライン」を発表しました。このように行政と業界、業界と消費者の間に入れるBIAは、ブライダル業界で唯一無二の存在です。 「新しい生活様式」が発表されてから10日間で実現したガイドライン策定の舞台裏、BIAが今後担いたい役割について、BIAの事務局長を務める佐々木貴夫さんにお話をうかがいました。

今回取り上げるのは、ウエディング業界のビジネス専門紙として網羅的に情報発信してきた「ブライダル産業新聞」です。 新型コロナウイルス感染症の影響が見られ始めた3月以降、「ウエディング業界から感染者を出さないように」との思いで、普段よりもさらにスピーディーな情報発信に注力しています。 このブライダル産業新聞で5年間デスクを続けてきた権藤咲さんに、状況が変わり続ける緊急事態宣言の前後でどのように情報を発信してきたのか、お話をうかがいました。

今回お話をうかがったのは、ウエディングプロデュース事業を手がける株式会社オフィース・マリアージュの代表取締役・安部トシ子さんです。安部さんは、結婚式をフォローするアテンダーを育てるために1983年に会社を創業し、自ら式場との間に立って新郎新婦のサポートを続けてきました。 オフィース・マリアージュは、2020年で創業37周年を迎えています。創業以前からウエディング業界で仕事を続けてきた安部さんに、コロナ禍だからこそ見つめたい結婚式の本質についてうかがいました。

今回取り上げるのは、株式会社八芳園の取り組みです。緊急事態宣言の期間中に営業を休止し、その間に「オンラインウエディング相談会」をスタート。新規の見学と打ち合わせにオンラインツールを取り入れ、営業休止中も新郎新婦が結婚式の準備を進められるようにサポートしてきました。 企業活動を再開する2020年6月1日に合わせ、安心安全を可視化する32のピクトグラムと新しいスローガンを発表。「これから、を歩む。」「あなたと生きる、地球を想う。」と2つのコピーを掲げました。 この言葉を掲げた今、八芳園はこれからどのような歩みを進めるのでしょうか。婚礼課マネージャー・ブライダルアドバイザーの湯村奈央さんにうかがいました。

今回取り上げるのは、原宿 東郷記念館（以下、東郷記念館）。政府が全国の学校に対して一斉に休校を要請した時点から、延期料の規定をいち早く変更しました。さらに5月6日には、ライブ配信で届ける結婚式「東郷 LIVE WEDDING 〜祝言〜」をリリースしています。 スピーディーな決断と「新しい形の結婚式」が注目されていますが、これらを可能にした背景にはどのような考え方があるのでしょうか。新型コロナウイルスの対策に配慮した結婚式を実現する東郷記念館の試みについて、婚礼事業部 部長代理の小川智明さんにお話いただきました。

今回取り上げるのは、一軒のレストランから出発し、現在はウエディング事業も手がける株式会社ひらまつです。新型コロナウイルス感染症の影響に対していち早く動き始め、休業期間に安全対策の徹底と可視化に注力した上で、2020年5月22日にレストランの営業再開を実現しました。 ひらまつウエディングのホームページには、衛生管理と安全対策の基準「Hiramatsuスタンダード」や「結婚式応援プロジェクト」など、新郎新婦に安心と笑顔を届けるお知らせが並んでいます。お客様に寄り添った施策をスピーディーに実現している舞台裏を、ブライダル統括の吉野里絵さんにうかがいました。

今回取材したのは、業界誌『The Professional Wedding（ザ・プロフェッショナルウエディング）』です。新型コロナウイルス感染症の影響がウエディング業界を直撃し始めていたさなか、The Professional Weddingは2020年4月22日発売号で「各社が磨くプランナー評価制度」を特集しています。 読者として特にウエディングプランナーが多いThe Professional Weddingが、今この特集を世に出した理由、今こそプランナーに伝えたいこととは？ 編集長の石渡雅浩さん、ディレクターの桑田和代さんにお話をうかがいました。

今回取材したのは、全国で32の結婚式場を運営する株式会社ノバレーゼの新たな取り組みです。新型コロナウイルスの影響で結婚式を延期する方を対象に引菓子を買取したり、テレビ会議システム「Zoom」で式場見学を可能にしたりと素早く対応を打ち出し、結婚式に関する明るいニュースを提供してきました。 ノバレーゼでは刻々と変化する状況に合わせて、どのようなフェアを打ち出すのか、そのフェアの実現に向けてどう対応するのか、更新が求められる日々だと言います。これらの広告宣伝や商品開発を担当しているのが、営業戦略ディビジョンの責任者である諏訪真紀子さんです。 今回は諏訪さんに、ノバレーゼがチャレンジしている取り組み、社内への発信、そして「ノバレーゼの結婚式」が大切にしている価値観についてうかがいました。

「結婚するときに、姓を変える手続きが面倒」。 そんな声をよく耳にする一方で、それなら夫婦が違う姓を名乗れるのか、名乗る場合にどんなデメリットがあるのか、現行の制度を知る機会は意外に少ないかもしれません。 何を選べて、何を選べないのか。そもそも選択肢を知らないと、自分に合う「結婚」の形も考えられないはず。今回は知っているようで知らない夫婦の姓に関する現状と「選択的夫婦別姓」の議論について、ブライダル法務の専門家・夏目哲宏さんに聞いてみました。

2015年の渋谷区を皮切りに「(同性)パートナーシップ証明書」を発行する自治体が増えています。そんなニュースの記憶はあるものの、この証明書発行の制度導入によってどんなことが起きるのか、なかなか考える機会がないかもしれません。 しかし自分なりに学んで考えてみると、「誰かと一緒に生きること」を見つめ直すきっかけをもらえるはずです。 今回はそんな同性カップルに関する法律的、社会的な議論について、株式会社LGBT総合研究所の代表・森永貴彦さんにうかがいました。森永さんは自身も性的マイノリティの当事者であり、LGBTに関する調査を続けています。 現状の法律では、国内で認められていない「同性婚」。なぜ同性婚が認められていないのか、認められたらどうなるのか。これらの問いから、誰もが幸せになれるパートナーシップのあり方を考えてみましょう。