結婚の“今”と“未来“を考えるメディア「結婚あした研究所」が誕生してから、今日で3年を迎えました。 これも、いつも読んでくださっている皆様のおかげです。本当にありがとうございます！ 3周年を記念して2019年9月1日～2020年8月31日の直近1年間に公開された記事の中で最も読まれた記事を集計、ランキングにしました。既に読んでいただいた記事も、読み逃した記事も、この機会にぜひ読んでみてくださいね。

結婚式場の日本最大級のクチコミサイトを運営する株式会社ウエディングパーク（本社：東京都港区、代表取締役社長：日紫喜 誠吾）は、20代～30代の女性435人を対象に「結婚報告」に関する調査を実施いたしました。

株式会社オータパブリケイションズが主催し、株式会社八芳園が企画した「ONLINE WEDDING ShowroomつながりのRe Design LIVE配信セミナー」が9月15日（火）に、ハイブリッド型（リアル、オンライン両方での参加が可能）で開催される。 ブライダル業界が、「Withコロナ」という限定的なものではなく、長期的なデザイン視点を持ち、結婚式の新しいスタイルを創り上げる契機となるように企画された。

今回取り上げるのは、ホテル・レストラン業界の専門誌「週刊ホテルレストラン」（以下、「HOTERES（ホテレス）」）です。ホテルの機能である宿泊、宴会、披露宴だけでなく、最近ではホテルが地域で担う役割にも目を向けています。 コロナ禍でも毎週発行を続けてきたHOTERESは、苦戦を強いられる業界にどのような発信をしているのでしょうか。HOTERESの発行元である株式会社オータパブリケイションズ 執行役員 山下裕乃さんに、お話をうかがいました。

今回取り上げるのは、業界向けの経営情報誌「Wedding Journal（ウェディングジャーナル）」です。「ウェディング業界に“いい風”を吹かせます」と掲げた2009年の創刊号以来、経営者から現場スタッフまで幅広い読者に役立つ情報を提供してきました。 ウェディングジャーナルの特徴は、一つのテーマを深掘りすること。2020年2月25日号からは新型コロナウイルス感染症による業界への影響の特集を開始し、その後も連続して新型コロナウイルスの影響と今後の結婚式のあり方を取り上げています。 刻々と情勢が変化するなか、ウェディングジャーナルでは何を目指して情報発信を続けているのでしょうか。前職の頃からウェディング業界で18年にわたって記者を続け、ウェディングジャーナルに創刊から携わっている後藤祐一さんにお話をうかがいました。

「Wedding-UP LIVE」は、ウエディングパークが独自で行った最新の調査データとともに、毎回お招きするゲストの方々とのトークセッション形式で、明日から使える知識、ノウハウ、事例などを紹介していきます。これからのウエディング業界の在り方を共に考え、業界全体の価値を高めていくセミナーです。 第二回目のトークテーマは、今こそ注力のチャンス！「自社HP集客最前線」。 自社の公式HPを活用しながら集客に成功している企業として、ゲストに株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ 浅野祐樹氏、そして株式会社Plan・Do・See 生住香織氏をお招きし、最新事例を踏まえながら「自社HP集客の在り方」を紐解いていきます。

このページでは、「安心安全な結婚式」の新たな取り組みを一覧にし、随時ご紹介していきます。 カップルにとっても、ウエディング業界にとっても、結婚式に関わる皆さんの結婚式が幸せいっぱいな式になりますように。

ゲストに（株）読売広告社 マーケティングプランナー古川 亮輔氏をお招きし、（株）ウエディングパーク 執行役員 メディア開発本部 本部長 関口 拓朗と、ブランド戦略室 ブランドマネージャー 菊地 亜希とともに、コロナ禍において、国内で結婚式を挙げるユーザーの意識や動向がどのように変化しているのかを最新の調査データをもとに紐解いていきます。

ウエディングパークは「結婚を、もっと幸せにしよう。」という経営理念のもと、設立から20年間、ウエディング業界の発展に貢献すべく、インターネット事業に軸足を置いて新しい価値を世の中に提供することを志してきました。 時代が変わりゆく今、ウエディングパークが業界に貢献できることのひとつとして、「リアルから学び考える、ウエディング業界の未来」をテーマにした無料オンラインセミナーをスタートする運びとなりました。 セミナーでは、ウエディングパークが独自で行った最新の調査データとともに、毎回お招きするゲストの方々とのトークセッション形式で、明日から使える知識、ノウハウ、事例などを紹介していきます。これからのウエディング業界の在り方を共に考え、業界全体の価値を高めていくセミナーです。皆さまのご参加を、心よりお待ちしております。

今回取り上げるのは、公益社団法人 日本ブライダル文化振興協会（以下、BIA）です。ブライダル業界に新型コロナウイルス感染症の影響が生じると、BIAは2月後半から行政機関とのやりとりを続け、5月14日には結婚式場業「新型コロナウイルス感染拡大防止ガイドライン」を発表しました。このように行政と業界、業界と消費者の間に入れるBIAは、ブライダル業界で唯一無二の存在です。 「新しい生活様式」が発表されてから10日間で実現したガイドライン策定の舞台裏、BIAが今後担いたい役割について、BIAの事務局長を務める佐々木貴夫さんにお話をうかがいました。