ウエディング業界のオンライン接客でよく利用されているツールの中から今回は、「Skype」の活用手順と使い方をご紹介します。「まだSkypeを使ったことがない」という方も是非参考にしてみてください！

ウエディング業界のオンライン接客でよく利用されているツールのなかから、「Google Meet」の活用方法と使い方をご紹介します。「まだGoogle Meetを使ったことがない」という方も是非参考にしてみてください！

ウエディング業界のオンライン接客でよく利用されているツールの中から今回は、最近話題の「Zoom」の活用手順と使い方をご紹介します。「まだZoomを使ったことがない」という方も是非参考にしてみてください！

2020年4月7日に緊急事態宣言が発令された7都道府県在住で結婚式検討中の25歳～35歳女性312人を対象に「新型コロナウイルス流行中の結婚式場探し」に関するアンケート調査を実施いたしました。 ■サマリー ・【実施検討時期】2020年5月時点で結婚式検討中の女性のうち、約90%が2020年9月以降での実施検討日程を回答。 ・【招待人数】2020年実施検討者の招待予定人数は、2021年以降実施者と比べ「20名以下の少人数」の割合が1.7倍に。 ・【情報収集】式場探し・結婚式準備について情報収集が困難もしくは不安を感じている点は「感染症の流行状況」「費用」「式場や衣装のイメージ作りの難しさ」。 5月時点で興味のある点は「式場の感染症対策」などの公式情報以外に、「衣装選びのコツ」「DIYできるアイテム」などが挙げられ、「結婚準備のノウハウ」を学ぶ花嫁も。 ・【今後の式場探し・結婚式準備】オンラインツールや在宅で利用できるサービスを希望する人が多い結果に。利用してみたいオンラインサービスは「式場見学・打ち合わせ」「料理の試食」「引き出物のサンプル」など

「結婚あした研究所 by Wedding Park」のコミュニティプロジェクト「#ふたりのカタチ」は、日々のさりげない「ふたりのカタチ」のアイデアをご紹介しあうコミュニティ。 投稿テーマを決めたキャンペーンを行っています✨ 今回のテーマは「#とっておきのふたりごはん」！ パートナーとのおうちごはんの写真やエピソード、 一緒に作った料理の写真、レシピなどを募集します！

今回取材したのは、全国で32の結婚式場を運営する株式会社ノバレーゼの新たな取り組みです。新型コロナウイルスの影響で結婚式を延期する方を対象に引菓子を買取したり、テレビ会議システム「Zoom」で式場見学を可能にしたりと素早く対応を打ち出し、結婚式に関する明るいニュースを提供してきました。 ノバレーゼでは刻々と変化する状況に合わせて、どのようなフェアを打ち出すのか、そのフェアの実現に向けてどう対応するのか、更新が求められる日々だと言います。これらの広告宣伝や商品開発を担当しているのが、営業戦略ディビジョンの責任者である諏訪真紀子さんです。 今回は諏訪さんに、ノバレーゼがチャレンジしている取り組み、社内への発信、そして「ノバレーゼの結婚式」が大切にしている価値観についてうかがいました。

「結婚するときに、姓を変える手続きが面倒」。 そんな声をよく耳にする一方で、それなら夫婦が違う姓を名乗れるのか、名乗る場合にどんなデメリットがあるのか、現行の制度を知る機会は意外に少ないかもしれません。 何を選べて、何を選べないのか。そもそも選択肢を知らないと、自分に合う「結婚」の形も考えられないはず。今回は知っているようで知らない夫婦の姓に関する現状と「選択的夫婦別姓」の議論について、ブライダル法務の専門家・夏目哲宏さんに聞いてみました。

「2025年までに予想される経済損失は、最大12兆円/年にのぼる可能性がある―(2025年の崖)。」2018年「DX(デジタルトランスフォーメーション)レポート※」内で、経済産業省は、企業のDX推進の難しさと、DX推進ができなかった場合のリスクについて公開した。 そして2020年春。世界的な新型コロナウイルス感染症の拡大により、多くの企業がリモートワークを開始し、消費者の外出自粛による在宅時間増も相まって、「オンライン会議システム」や「SNSのライブ配信機能」などが企業でも積極的に活用されるようになった。ウエディング業界でも「オンライン結婚式」や「オンライン式場見学」などのような新しいサービスが誕生した。これから、あらゆる場面で、デジタル技術の活用がさらに加速していくだろう。 世の中は、そしてウエディング業界は、デジタル技術の活用でどのように変わっていくのだろうか。 このような状況を受けて、株式会社ウエディングパークでは、2020年5月29日にデジタル技術を活用したウエディング企業の変革を支援する組織「DX推進室」を立ち上げた。今回は、この「DX推進室」室長の岩橋聡吾氏に、本組織が担っていく役割、そして今後の展望を聞いた。

2015年の渋谷区を皮切りに「(同性)パートナーシップ証明書」を発行する自治体が増えています。そんなニュースの記憶はあるものの、この証明書発行の制度導入によってどんなことが起きるのか、なかなか考える機会がないかもしれません。 しかし自分なりに学んで考えてみると、「誰かと一緒に生きること」を見つめ直すきっかけをもらえるはずです。 今回はそんな同性カップルに関する法律的、社会的な議論について、株式会社LGBT総合研究所の代表・森永貴彦さんにうかがいました。森永さんは自身も性的マイノリティの当事者であり、LGBTに関する調査を続けています。 現状の法律では、国内で認められていない「同性婚」。なぜ同性婚が認められていないのか、認められたらどうなるのか。これらの問いから、誰もが幸せになれるパートナーシップのあり方を考えてみましょう。

今、新型コロナウイルス感染拡大により世の中が大きく変わろうとしています。働き方、遊び方、お金の使い方など、個人の価値観が変化し、それに伴って様々なサービスがアップデートされるなか、これからウエディング業界にも変化が生まれていくことは想像に難くありません。